弊社もホームページ制作会社のひとつです。様々なお客様の制作に携わってきた経験から、依頼において気を付けたい点を記載したいと思います。依頼時のポイントについては世の中に数多くの情報が出ていますので、その中で少しでも参考にしていただければ幸いです。

なぜ、ホームページを作りたいのか？

ホームページを作る目的は、とても大事です。しかし、もっと大事なのは「背景」だったりします。違いとしては、目的は「実現したい結果」を端的に表すことが多く、「背景」とは「目的」に至った経緯です。

ホームページをつくる「目的」は、どのような「背景」のお客様でもシンプルな目的になる場合がほとんどです。例えば「お問い合わせが欲しい」「売り上げを上げたい」「事業やサービスの認知を向上させたい」などです。そのため同じような「目的」を達成すべく構築した場合でも、「背景」によってホームページに盛り込む要素や根拠が大きく変わってきます。まさに方向性を決める「背景」こそがフォーカスするべき部分であり、その後、どのような対策をするべきかを考える上で大きなヒントとなります。

例えば、3C分析（マーケティングの手法の一つ）などで客観的に、市場に合わせたホームページの方向性を定める場合もあるかとは思いますが、そもそもの自社の方向性が決まっていなければ、差別化する以前にどの方向に進みたいのか？が定まらず結果、どこにでもありふれた企業（ホームページ）のイチ商品やサービスとなってしまいます。

なお、世界が驚く画期的、あるいは革新的な商品やサービスなどはナカナカ生まれません。ちょっと恥ずかしいですが、商品やサービスに対する思いがどれぐらいあるか？がマーケティングなどの前にあり、それをマーケティング（市場調査）を通してどのように見せるべきか？を検討するべきと考えます。

そもそも、ホームページが必要か？

ホームページをつくる「目的」はシンプルなことが多く、実はホームページ以外の販売促進ツールの方が効果が見込める場合も数多くあります。

例えば、実店舗の販売促進で、商圏が主に店舗から20キロ圏内であった場合、ホームページよりも近隣のターゲット層がいるエリアへのポスティングや地元媒体（TVの紹介枠やフリーペーパーなど）を利用した方が、一定の効果を見込める可能性があります。また、飲食業などの場合は、すでに飲食ポータルサイト（食べログ、ぐるなび、ホットペッパーなど）があり、そこへの登録を行うことで、インターネット利用者への基本的アプローチは、ほぼ解決します。なお、実店舗の場合は、Google Mapなどへの登録は必須となりますので、忘れずに行いましょう。

（参考）グーグルマップに登録しよう！

つまり、ホームページが必要な理由を明確にする「そもそもホームページが必要か？」を考えることが重要です。それはターゲットがインターネット経由でどのようにホームページに到達し、ホームページの閲覧からどのように目的とするアクションを引き出すのか？を想定しながら、ホームページの必要性を見極める部分です。

ホームページを依頼する制作会社を探す

ホームページをつくる背景や必要性を「ある程度」明確にしていきながら、実際にホームページの制作を依頼する会社を探す場合、インターネットの検索で探す、既にホームページを所有している企業へ聞いてみるなどの方法が考えられます。

探すときのポイントとして、制作実績などもありますが、自社内で「ある程度」明確になったホームページをつくる背景や必要性をより明確にしてくれる制作会社、パートナーがベストと考えます。

これは、ホームページの目的を達成する上で、​事業の当事者である依頼主の企業とホームページ制作・活用のプロである制作会社の相乗効果が重要となるからです。

このことから、インターネット検索や口コミから制作会社を探し話を聞く際は、この点に注意して聞くことで、制作実績の数だけでなくパートナーとしてベストなのかを判断することができます。

例えば、制作実績数が多い場合でも、特定の業種で数をつくっている場合と幅広い業種において数をつくっている場合では、制作会社の得意とするところが大きく変わります。またそれぞれの会社への依頼においてメリット、デメリットが存在します。その中で、自社の「背景」や「目的」を明確化し方向性を示すことができる、さらに客観的な視点（マーケティングなど）やその後の提案（企画内容など）できるかどうかが制作会社の能力につながってきます。

ホームページ運用に、どのように関わるのか？

​一般的に言われていますが、ホームページの公開はスタートであり、運用開始から「目的」達成を目指すことになります。

制作会社として運用面でどのように関わってくれるのか？を確認することも重要です。

これは、ホームページ構築時の提案や設計においても大きく関係し、依頼主の企業で運用していくようなシステムを導入したり、運用していく上で都度相談に乗ってもらえるのか？などがあげられます。サービスによっては、成果報酬型のような運用すべてを請け負うものも存在します。

その中で、自社としてどのような運用が望ましいのかも検討しながら、判断すると良いでしょう。

また、運用において販売促進活動全般を相談できる状態であれば、運用していく中でインターネット上で解決できない部分や新たな可能性を模索する中で心強いパートナーになると考えます。

最後に

上記で判断基準なども述べましたが、結果「地元でしっかりと相談に乗ってくれる会社」を選ぶことになるかと思います。その中で、制作会社に話を聞きながら判断する上で少しでも参考になればと思います。

最後までお読みいただきありがとうございました。

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